オンライン外国為替取引

コロナショックでも勝ったFX自動売買

コロナショックでも勝ったFX自動売買
FX取引(店頭外国為替証拠金取引)は、一定の証拠金を当社に担保として差し入れ、外国通貨の売買を行う取引です。
多額の利益が得られることもある反面、多額の損失を被る危険を伴う取引です。預託した証拠金に比べて大きな金額の取引が可能なため、金利、通貨の価格、金融商品市場における相場その他の指標に係る変動を直接の原因として損失が生じ、その損失の額が預託した証拠金の額を上回るおそれがあります。
取引手数料は0円です。ただし、当社が提示する通貨の価格の売値と買値の間には差額(スプレッド)があります。
注文の際には、各通貨ペアとも取引金額に対して4%以上(レバレッジ25倍)の証拠金が必要になります。当社でお取引を行うに際しては、 「店頭外国為替証拠金取引の取引説明書」等をよくお読みいただき、取引内容や仕組み、リスク等を十分にご理解いただき、ご自身の判断にてお取引ください。

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上記は過去の運用実績であり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。世界株式:MSCI All Country World Index(円ヘッジベース)、世界債券:FTSE世界国債インデックス(円ヘッジベース)、円ヘッジベースのリターンは、米ドルと日本円の3ヵ月Liborの金利差をヘッジコストとし算出しています。詳細は「当資料で使用した市場指数について」をご参照ください。
「コロナ・ショック」時、株式が大きく下落する中、『ダブル・ブレイン』の下落幅は最小限に留まった。

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【PROFILE】久米良太(くめ・りょうた):マン・グループ・ジャパン・リミテッド 運用第一部 クオンツ・エバンジェリスト。2014年にマン・グループ・ジャパンに入社。マン・グループ・ジャパンでは、リサーチおよび投資運用に関わるモニタリング、顧客サポート、主にクオンツ戦略に関するデータ解析等を行う。

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上記は過去の運用実績をベースにしたシミュレーションであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。世界株式:MSCI All Country World Index(配当込、米ドルベース)、世界債券:FTSE世界国債インデックス(米ドルベース)、詳細は「当資料で使用した市場指数について」をご参照ください。ダブル・ブレイン(試算)については、「ダブル・ブレイン(試算)について」をご参照ください。上記は過去のデータであり、将来の投資成果を示唆あるいは保証するものではありません。 また、ファンドの運用実績ではありません。 ファンドの運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

●当資料で使用した市場指数について
・FTSE世界国債インデックスは、FTSE Fixed Income LLCにより運営されている債券インデックスです。同指数はFTSE コロナショックでも勝ったFX自動売買 Fixed Income LLCの知的財産であり、指数に関するすべての権利はFTSE Fixed Income LLCが有しています。
・MSCI All Country World IndexはMSCIが開発した指数です。同指数に対する著作権、知的所有権その他一切の権利はMSCIに帰属します。また、MSCIは同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。

●ダブル・ブレイン(試算)について
下記の「リスクコントロール戦略」と「トレンド戦略」のリターンに関連費用を差し戻し、それぞれの戦略の費用控除前リターンをマン・グループが算出。各戦略の費用控除前の月間リターンをリスク配分比率がおおよそ80:20となるように各戦略の投資比率を調整し、算出した合成リターンから、ファンドが投資する外国投資証券の信託報酬率(年1.1%)を控除して算出しております。なお、実際の運用においては投資比率が変更される場合があります。実在するポートフォリオの資産配分比率の推移でも、リターンの推移でもありません。過去の売買実行可能性および売買手数料、税金等の費用は考慮していません。ファンドの運用においては、売買コストや信託報酬、運用資産の規模、設定解約に伴う資金流出入などによる影響が生じます。そのため、ファンドの運用成果を示唆するものではありません。これらは過去の算出結果および試算結果であり、将来を約束するものではありません。
・リスクコントロール戦略:1996年4月~2014年12月はシミュレーションデータ、2015年1月以降は当戦略の代表ファンドである「Man Funds VI PLC – Man AHL TargetRisk」の実績(関連費用控除後)です。米ドルベース。シミュレーションデータは当戦略の考え方に基づき、月次で算出した各投資対象の投資配分と月間リターン(先物指数等のリターン)を基に代表ファンドと同様の関連費用を控除し、マン・グループが算出しております。シミュレーションデータは、当戦略の実際のパフォーマンスを示すものではなく、将来の運用成績を示唆するものではありません。 コロナショックでも勝ったFX自動売買
・トレンド戦略:当戦略の代表ファンドである「Man Funds VIII ICAV – Man AHL Diversified」(1996年4月~2007年12月)と「Man AHL Diversified PCC Limited」(2008年1月以降)の実績(関連費用控除後)です。米ドルベース。

プットオプションの買い戦略 (その4)

こんなとき、例えば4,000円も5,000円も下の権利行使価格オプションを買って利益になると思う人がどれくらいいるでしょうか。
例えばP19500のプットオプションを買うということは、満期日においては日経平均が大きく下落して19,500円を割り込んだら、その割り込んだ分をすべて売り手からもらえるというルールですから、買い手としては4,000円も5,000円も下落するという可能性が低いと思うならば、そんな商品にお金を払うことはしないでしょう。
実際、2020年2月14日に終値で日経225miniが23,630円だった日のプットオプション(満期日2020年3月13日)の価格は図表2の通りです。

23,630円から3,130円下のP20500がわずか18円。
4,130円下のP19500あたりではわずか9円。
5,130円も下のP18500は5円です。

このP18250やP18000はこのまま満期を迎えたら0円となるわけで、いわゆる本質的価値を持たないオプションです(アウトオブザマネー)。
それが満期まで半日しかないにもかかわらずP18250は240円、P18000は170円もの価値を持っているのです。
また、P18500やP18375は当時の日経225miniの水準18,360円ではインザマネーであり本質的価値を持つ状態です。P18500の本質的価値は140円(=18500円-18360円)であるにも拘わらず、オプションの価格は345円と、残り半日しか残っていないにもかかわらず大きな時間的価値205円(345円-140円)が残っています。
P18375についても、本質的価値は15円であるにもかかわらず290円の価格がついており、275円(290円-15円)もの時間的価値がついています。

このように相場変動が大きいか小さいかの市場参加者の予想次第でオプション価格が高くなったり安くなったりするわけです。
相場変動の大きさの予想がオプション価格に反映しており、それを統一的に比較しやすいように数値化したものがインプライドボラティリティ(=以下IVと表記)ということなのです。
相場変動が大きくなると予想することは、最終的な受け渡し額が大きくなる可能性が高まることを意味し、このような判断をする人が多くなれば、結果的にオプション価格が上昇することになるのです。
このような相場変動が大きくなるという予想によって需給によりオプション価格が上昇したことをもって、IVが上昇したと説明するのです。

IVが跳ね上がる相場でプットオプションは大きく上昇

実際、図表2、図表3にあるように、P18000を例に取り上げれば、当初IV=38.80だったのが、83.81まで上昇しています。
市場が恐怖におののいてオプションをコスト度外視して買ったことにより、満期まで残り半日しかない20%もの下のオプションに170円もの値が付いたのです。また、翌日のSQで18,000円を大きく下回る可能性を市場が織り込んでいるとも評価できます。
このP18000に170円の価値があるとすれば、日経平均が後半日で(夜間の間に)17,830円を下回るかどうかが買い手と売り手の勝負の分水嶺。半日のこれだけの変動率を年換算した結果、変動率は83.81%と算出されるわけです。これをIVが上昇したと評価するのです。

コロナショックでも勝ったFX自動売買

オプションは権利行使価格ごとにそれぞれ異なるIVの値を持っていますが、日経225オプションの各銘柄のIVを指数化したものが日経平均VIであることはすでに説明しました。
2011年東日本大震災のとき70ptまで上昇しています。
2015年のチャイナショックのときは50を伺うような動きをしました。
2018年2月上旬も前日比で100%の上昇があった日がありました。
そしてコロナショックでは60ptを超えました。

このように各オプションのIVが跳ね上がるような相場のとき(日経平均VIが跳ね上がるような相場の時)には、デルタ(自動順張り効果)とIVの上昇でオプション価格は何倍、何十倍にもなりうるのです。
すでに説明したように日経平均VIは日経平均の上昇で緩やかに低下し、大暴落で急上昇します。どんなに下げても12~15ptあたり。
よって、日経平均VIが低め20ptを割っていて、平穏な状態のとき、ちょうど日経平均の天井付近から一気に大きく下落するタイミングでオプションのIVの上昇幅を最大にできるのです。
日経平均の大暴落によりデルタも大きく変化することもあいまって(自動順張り効果)、プットオプションが10倍にも50倍、100倍にもなるというわけです。

Weeklyオプションを利用した実践戦略

このタイミングですと、まだ通常のMonthlyものオプション(12月10日満期)は満期まで16日残っています。12月3日満期のWeeklyオプションは残り9日です。
比べてみると、満期までの日数の少ないオプションは全般的に価格が安いことがわかると思います(なお、流動性の問題から価格のついていないものもありますし、引け間際で約定していないものもあり、必ずしも当時の気配値を反映しているものではありません)。
ここでは、P28250を買ってみることにします。通常のMonthlyものの同じ権利行使価格のものに比べて半額以下で買えた可能性があります。

天井かどうかなんて、その時点ではわかりません。
天井になったから天井だったといえるにすぎないのです。 コロナショックでも勝ったFX自動売買
先物ショートの場合、エントリーが速すぎると、持ち上げられて損切した瞬間下げる、ということもよくあります。プットオプションならば、失っても買った時に支払った額までですから、予想通り下落するまでドンと構えて待てばよいのです(※なお、支払額の絶対額を抑えるためには、今回の事例のように満期までの残存日数が少ないタイミングで手掛けるか、現在の日経平均の水準から遠い権利行使価格のオプションを使うか、需給的にひっ迫していないときに手掛けるということになりましょう。
ただ、オプション価格が安いということは、利益になる確率は低いことを意味します。値付けが正しいならば、期待値は同じになるはずなのです。ですから、自分の相場観、リスク許容度、投資に回せる金額などを勘案して手掛けるタイミングの判断や権利行使価格の選択を行う必要があり、それがうまくいったときにリワードがあるというにすぎません)。

<講師紹介>
守屋 史章 氏
オプショントレード普及協会 代表理事
宮崎県出身。慶應義塾大学法学部法律学科卒、同法学研究科修士課程修了。個人投資家として企業数社に投資し、ビジネスオーナーを務める傍ら、証券などへの投資をも手掛ける。投資におけるオプション取引を普及させることを目的に、金守遼太氏と共同でオプショントレード普及協会を設立。短期トレーディングから長期運用まで幅広い投資ニーズをかなえる資産運用を研究している。「オプションについて話せる仲間が見つからない」という孤独になりがちな投資の研究と意見交換を行える会員制のメンバーシップを中心に、個人投資家目線だからこその目からウロコの独創的アイデアと分かりやすい解説で、「わかる」「できる」をサポートする。

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