ボラティリティって何
「ボラティリティの高い通貨ペアや時間帯が知りたい」
「ボラティリティに応じたFX取引のポイントを教えてほしい」
ボラティリティとは？
ボラティリティとは、 ボラティリティって何 為替レートの変動率 の大きさです。
略して「ボラ」と呼ばれることもあります。
ボラティリティは高値と安値の差で表されます。 ボラティリティって何
ボラティリティが大きいと市場の取引が活発になっていて、逆に小さいと市場の取引が少ない状況です。
ボラティリティをFXで活用する使い方
・利確＆損切りポイントに活用する
・為替変動リスクを察知できる
①利確・損切ポイントに活用する
②為替変動リスクを察知できる
ボラティリティを活用すれば、為替変動リスクの高い通貨ペアに対して、 低リスクな運用を計画できます。
なぜなら、ボラティリティが高い＝変動率が高い＝為替変動リスクが高いからです。
ボラティリティ表の見方
なお、ボラティリティの表示が合算値なのか平均値なのかについては、表の提供元によって異なるので、必ず確認しましょう。
ボラチェッカーでは、期間別の高値と安値の差をそのまま表示しているので初心者でも理解しやすいと思います。
通貨選択で「全通貨ペア」を選ぶと、ボラティリティがランキング形式で確認できるので、通貨ペアごとに比較してボラティリティが大きい通貨ペアをみつけるのに役立ちます。
ボラティリティを確認できるインジケーターは？
ボラティリティを確認するには、 ボリンジャーバンドがオススメ です。
ボリンジャーバンドで表示されるバンド幅を、そのままボラティリティの大きさとして使えます。
ボラティリティの高い通貨ペアは？
ボラティリティの高い通貨ペアは、 ポンド円、トルコリラ円、南アフリカランド円 です。
ポンド円は、メジャーな通貨の中でもボラティリティが高い通貨として人気があります。
ボラティリティが高い通貨の特徴
【高ボラティリティ通貨の特徴】
・取引量の少ない通貨、新興国通貨
・流通範囲の狭い通貨
・政治経済的に安定していない国の通貨
ボラティリティが低い時間帯は？
ボラティリティが低い時間帯は、 日本時間早朝の時間帯 です。
なぜなら、日本時間早朝はオセアニア圏でしか取引が始まっていないからです。
ボラティリティが高い相場で取引するポイント
【高ボラ相場での取引ポイント】
・低レバレッジで取引する
・デイトレードにする
①低レバレッジで取引する
なぜなら、ボラティリティが高い相場というのは為替変動リスクが高いともいえるからです。
具体的には、 証拠金維持率が250％以上になるように証拠金やポジション量を調節する とレバレッジは10倍以下になります。
②デイトレードにする
ボラティリティが高い相場なら デイトレードが有効 です。
なぜなら、短期間でもpipsが稼げるからです。
ボラティリティが低い相場で取引するポイント
【低ボラ相場での取引ポイント】
・テクニカル分析をしっかりする
・バイナリーオプションを活用する
①テクニカル分析をしっかりする
なぜなら、ボラティリティが低い＝相場が安定しているからです。
安定している相場では、ファンダメンタルズの影響が大きすぎず、テクニカル分析が活きます。
②バイナリーオプションを活用する
なぜなら、 バイナリーは値動きが無くても稼げる投資方法 だからです。
FXは値動きの大きさが損益に直結しますが、バイナリーは今の価格から上がるのか・下がるのかを予測するだけなので、ボラティリティの大きさは関係ありません。
FXのボラティリティ まとめ
・ボラティリティは 為替レートの変動率の大きさ を示す
・ボリンジャーバンドを使えばボラティリティが確認できる
・日本時間早朝の時間帯はボラティリティが低い
・ボラティリティが高い相場は低レバレッジで デイトレード
・ボラティリティが低い相場は バイナリーオプション を活用しよう
株の「ボラ」とは？ボラを投資に活かす方法やボラが大きい株の特徴
GFS 編集部
「ボラってなんだろう？」
「株のボラが大きいって、どういうこと？」
株の「ボラ」とは、「ボラティリティ」の略です。
ボラティリティとは、 株価変動 のことを指しています。
株や投資の勉強を始めると、こんな風に、たくさんの専門用語が出てきますよね。
もちろん、全てを覚えて完璧に使いこなす必要はありませんが、「ボラ」について理解していると、銘柄選びなど、投資に役立てることができますよ。
ですが、 「ボラ」だけを投資の判断基準にしてしまうのはオススメしません。
なぜなら、
というような失敗を招く恐れがあるからです。
この記事を読めば、ボラの意味を正しく理解し、さらにボラを活用した銘柄選びや、ボラが大きくなりやすい株の特徴が分かるようになります。ぜひ最後まで読んで、株式投資にボラを活かしてくださいね。
1. 「ボラ」とは「ボラティリティ（株価変動）」のこと
冒頭でも説明したとおり、 ボラとは「ボラティリティ」のことで、株価変動を意味しています。
1-1. ボラティリティとは
ボラティリティは一般的にリスクの度合いをはかる指標として使われています。
では、この「ボラ」は具体的にどんな使い方をするか、見ていきましょう。
1-2. 「ボラが大きい」とは
「ボラが大きい」「ボラが高い」「ボラが激しい」とは、「ボラティリティが大きい」ということです。
つまり 株価が激しく上下に動いている状態 を言い、リスクが高い状態です。
上の画像は、日経平均株価の日足チャートです。
赤で囲んだところは日経平均株価がの上下動が激しくなっています。 このような状態のときに「ボラが大きい」と表現します。
「ボラ高」と言うこともあります。
1-3. 「ボラの大きさ」とは
ボラが大きい、ボラが小さい、という言い方の他に、ボラの「大きさ」と言うことがあります。
これは ボラの大きさそのもの を表しており、株価が変動している幅の大きさを表している言葉です。
「ボラ（の大きさ）が約3倍になっている」
2.株における「ボラ」とはヒストリカル・ボラティリティ（HV）を指している
これまで、株における一般的なボラの意味を説明しました。
続いては、株以外のボラ（ボラティリティ）について、簡単に解説します。
今後、ボラを投資判断に利用しようとすると、必ず株以外のボラにも触れると思います。
そのときに株のボラと混同してしまわないよう、前もって株以外でもボラが使われることを知っておくのがオススメです。
まず、ボラティリティには2種類あり、 株における「ボラ」とは、ヒストリカル・ボラティリティ（HV）を指しています 。
どういうことか、詳しく解説していきます。
2-1. ボラティリティには2種類ある
「ヒストリカル・ボラティリティ（HV）」と、
「インプライド・ボラティリティ（IV）」です。
2つのうち、 「株のボラ」に当たるのは、ヒストリカル・ボラティリティ です。
まずはヒストリカル・ボラティリティの意味から順に解説します。
2-1-1. ヒストリカル・ボラティリティ（HV）
ヒストリカル・ボラティリティとは、 過去の株価 をもとにボラを計算して、数値化したものです。
株のことで「ボラ」という言葉が出てきた場合、一般にヒストリカル・ボラティリティを意味しています。
ヒストリカル・ボラティリティは、過去の株価変動と、現在の株価変動を比較して、変動が大きいかどうか判断します。
分かりやすいように、具体的な例を挙げましょう。
ある株が、過去1年でもっとも値段が高いときと、もっとも値段が安いときを比べると、500円の差があったとします。
一方、今日1日だけで400円の値動きがあったとしましょう。
この場合、 たった1日で1年間の8割分に匹敵する値動きをしているので、今日のボラは高いと判断できます。
この場合、投資したときはハイリスクハイリターンになる可能性が高いと推測できます
このように、 過去の株価をもとに、現在のリスクを判断 するのが、ヒストリカル・ボラティリティです。
2-1-2. インプライド・ボラティリティ（IV）
インプライド・ボラティリティは、 未来の価格を予想 するときに使う指標です。
株の個別銘柄ではなく、日経平均株価や為替など、各種指数に対して使われます。
具体的には株価指数のオプション取引や、Fx取引のトレンド予想に利用されることが多く、予想変動率と呼ばれることもあります。
「インプライド・ボラティリティ」や「予想変動率」という言葉が出てきた時は、株の個別銘柄に関する話ではありません。
インプライド・ボラティリティを利用したものに「日経平均VI」「VIX指数（恐怖指数）」があります。
これらは、1か月後にどれくらい変動するかを予想した指数です。
数値が高いほどリスクが高まっていることを示し、20以下だと安定、40以上だとハイリスク状態を意味します。
3. ボラを活用した投資方法のポイント
まずは「ボラ」の意味や、株以外のボラとの区別についてお伝えしました。
続いては、ボラを実際に投資判断に使う方法を2つ紹介します。
3-1. ボラを見るとリターンが大きいかどうか判断できる
ある株に投資するとき、その株のボラを見ることで、リターンが大きいかどうかを判断することができます。
ボラが大きい株は、短期間での値動きが大きいので、短期保有やデイトレード、スキャルピングに向いています。
（スキャルピングとは、1日に何度も売り買いを行って、細かく利益を得る手法です。）
つまりボラが大きい株は、ハイリスク・ハイリターンな株と言うこともできます。
このように、 ボラを見ることで、リターンが大きいかどうか判断できる のです。
日経平均VI先物
日経平均VIは、市場が期待する日経平均株価の将来1か月間の変動の大きさ（ボラティリティ）を表す数値で、株式収益率の標準偏差のようにパーセント単位で表示（注1）されます。計算には当社の日経225オプション価格が用いられ（注2）、（株）日本経済新聞社によりリアルタイムで算出・公表されています。
日経平均VIは、日経平均株価が急落する時に急上昇するという特徴があり、日経平均株価と通常は弱く逆相関する傾向があります。一方、数値が急上昇した後に、一定のレンジ（20～30程度）に回帰するという特徴も持っています。
日経平均VIの説明及び算出方法の詳細は、以下リンク先の（株）日本経済新聞社の日経平均プロフィル（日経平均ボラティリティー・インデックス）をご覧下さい。
- パーセント単位での表示
日経平均VIが「20ポイント」という場合、今後1か月間のボラティリティが年率で20％、日次ベースに換算すると約1％と市場で期待されているということになります。日経平均株価の収益率が正規分布に従うとした場合には、今日10,000円の日経平均株価が1日後に9,900円～10,100円に入っている確率が約68%と市場で考えられていると言えます。 - 日経225オプション価格を用いて計算
日経平均株価の将来のボラティリティは目に見えませんが、その情報は日経225オプション価格に反映されていると考えられます。日経平均VIは、日経225オプションの全ての権利行使価格の価格を用いることで、市場全体で期待される将来のボラティリティを表します。
日経平均VI先物の特徴
日経平均VI先物と日経平均VIとの関係
- 日経平均VI先物の価格は、将来30日間の期待ボラティリティの期間構造によって、日経平均VIに比べて大きくも小さくもなります。
- 日経225先物と日経平均株価との間にあるような価格の裁定関係（キャリーコストの関係）が、日経平均VI先物と日経平均VIとの間にはありません。日経平均VIは、期待ボラティリティであり取引できる資産ではないため、日経平均VI先物と同等のポジションを日経平均VIで作ることができないためです。
ボラティリティへの直接的な取引
日経平均VI先物の最も直接的な利用方法は、（特に短期の）将来のボラティリティを取引するというものです。オプションのストラドル（権利行使価格と限月が同一のプットオプションとコールオプションの両方を買う・売る投資戦略）等によっても、将来のボラティリティを取引することができますが、純粋にボラティリティの変化のみを取引することはできません。
例えば、アットザマネー（ATM）のオプションによってストラドルを組んだ場合、オプションがATMから離れてしまうと、そのポジションのデルタ（日経平均株価の変化に対するポジションの価格の変化）が0でなくなってしまうので、ポジションの価格が日経平均株価の変化にも影響を受けてしまいます。
一方で、日経平均VI先物取引は、ボラティリティの水準に直接投資しますので、より純粋にボラティリティを取引できるという魅力があります。また、対象とする日経平均VIは、比較的簡単に観測できる数値（例えば、日経平均VIの平均や過去の実現ボラティリティからの乖離、日経平均株価のパフォーマンス、観測月）から水準感をつかみやすいということも日経平均VI先物取引の魅力として挙げられます。
異なる期間におけるボラティリティを比較した取引
株価の急落リスクのヘッジとポートフォリオの分散化
日経平均VI先物のリスク
- 日経平均VIは、相場の下落時に急上昇するという特徴があります。
- 日経平均VIは、急上昇した後に数値が一定のレンジ（20～30程度）に回帰するという特徴を持っています。
下の実例では、 1日で日経平均株価が約6％低下したのに比べ、日経平均VIは約74％ 上昇しました。日経平均VIは、このように短期間で急激に数値が変動するため、 リアルタイムで価格情報を入手できない環境での取引は推奨されません。
マネーの辞典 powered by MONEY SQUARE JAPAN
国が保有している外貨や金の合計額で、対外的な支払い能力を示します。世界的には、外貨準備の配分は、基軸通貨であるドルが約６５％、ユーロが２５％、ポンドが５％、そして円が３％です。日本は約１００兆円相当の外貨を保有していて、その規模は中国に次いで世界第２位ですが、外貨の大部分がアメリカの財務省証券、つまりアメリカ国債に投資されています。政府・日銀が円高抑制のために円売りドル買いを実施した場合は、外貨準備高が増えることになります。
国内で新たに生み出されたモノやサービスの付加価値の合計額です。２００万円のクルマがあるとすると、その原材料がいくらであろうと最終商品であるクルマの２００万円がGDPとして計算されます。GDPの伸び率は、経済成長率と呼びます。四半期ごとに発表され、前年比や前の四半期と比較し、増えたか減ったかをパーセントで示します。GDP成長率は景気のバロメーターで、予想以上に伸び率が高かったり低かったりした場合、株価や為替相場に影響することがあります。
貿易の面から、通貨の変動、強弱を比較したもの。実効為替レートとも言われます。円インデックスやドルインデックスなど、各国ごとに設定されます。例えばドルであれば、アメリカの中央銀行であるFRBが公表しているFRB指数があります。 特定の為替レートをみているだけではわからない通貨の競争力を一つの指標で示すもの。一定基準値からの変動を指数化、貿易相手国との貿易取引量を加重平均して算出されます。
世界の７つの主要国とEUがG７として、定期的に財務相会議などを開き通貨政策などを議論していましたが、ロシアや中国、インド、ブラジルなどの新興国が加わりG２０というグループが組織されました。グローバル化が進んだこと、そして新興国の経済力が強くなったためです。G２０のGDPを合計すると世界のGDPの９０％に相当します。G７に替わりG２０が世界の通貨政策などを決める役割を担っていますが、参加国が多いため、意見調整が難しくなったとの指摘もあります。
日銀がゼロ金利政策を復活し話題になっています。ゼロ金利とは、超短期の銀行間の資金の貸し借りの金利を実質ゼロに近づける政策です。金利はおカネのレンタル価格ですが、これをゼロし、市場に資金を十分に流通させることで、金融機関に貸し出しを促すと同時に、円高を抑制する効果があります。しかし、ゼロ金利により再生の見込みがない企業が生き延びて、不良債権の処理を遅らせているという面もあります。また、「流動性の罠」に陥るとの指摘もあります。
資産がいつでもいくらでも、適正な価格で換金できることを流動性があるといいます。一方、株式や債券、通貨などで売買高が少ない商品は、必要なときに思うように売れないことがあります。これを流動性リスクといいます。
外国為替取引において、金融機関が「この値段で買いますよ」と提示している買値をビッドといいます。個人投資家を含めた市場参加者はこの値段で売ることが出来ます。これに対し、売値をアスク、またはオファーといいます。ビッドとアスクの価格差をスプレッドといいます。この差は、金融機関の手数料にあたります。FXなどで売買手数料がゼロに近くても、スプレッドが大きい業者がいますので注意が必要です。
先物取引や信用取引などで、保有していない商品を売っている状態をショート、またはショート・ポジションといいます。 その商品が下落すると利益がでる反面、値が上がると損出が出ます。ショートの反対語はロングです。外国為替取引の場合、ドルが先行き下がると思った投資家がショート・ポジションをとる場合、ドル・ショートと言います。
価格差や金利の格差を利用して売買し利益を出すことで、裁定取引とも言います。例えば、ある有名なワインが１本１０万円で売っていたとします。別の店で１２万円で買い取っていた場合、１０万円で買って１２万円で売れば２万円の利益が出ます。
公募ではなく私募で集めた資金で、レバレッジを活かしてハイリターンを目指すファンド。特に資産家や機関投資家などから資金を集め、金融工学を駆使しながら、世界の株式や債券、為替、商品などの市場で運用する投機色が強いファンドです。監督官庁に届け出る義務などがないため、実体がわかりづらいのですが、金融危機を受けて、一部規制する動きが世界的に出ています。９０年代にポンド危機やアジア通貨危機に絡んだジョージ・ソロス氏が率いるファンドなどが有名です。
ボラティリティとは価格の変動幅のことで、金融工学において、資産価格の変動の激しさを表すバロメーターです。価格の変動が大きいことをボラティリティが大きいと言います。外国為替取引の場合、ドルと円、オーストラリアドルと円とか通貨ペアによってボラティリティが異なります。ポンドと円は歴史的にボラティリティが高いペアです。
テクニカル分析とは、主に株式、商品、外国為替取引において、過去に発生した値動きや出来高のパターンから、将来の相場を予想する手法のこと。需給や経済情勢などの分析に基づいて予想するファンダメンタルズ分析と相対する手法です。 テクニカル分析には、移動平均線、ボリンジャーバンド、一目均衡表など多くの手法があり、取引に積極的に利用されています。
名目金利とは、表面的な金利のこと。名目金利からインフレ率、または物価の上昇率を差し引いた金利を実質金利といいます。例えば、金利が年5％ですと、100万円預けると1年後に105万円になりますが、インフレ率が5％ですと、資産は実質的に増えないことになります。
外国為替市場で、自国通貨を安定させるために中央銀行が、特定の通貨を売ったり、買ったりすることを市場介入といいます。また、効果をあげるために、複数の中央銀行が一斉に介入することを協調介入と言います。政府高官や政治家が為替レートにコメントすることがありますが、これは口先介入と呼ばれます。
ある国の経済が急速に拡大し、その通貨の価値が実体と合わなくなってきた際に、通貨の交換レートを引き上げることを「通貨の切り上げ」と言います。世界第２位の経済大国は、安い人民元を背景に、輸出を増やしていますが、「不公平」だとしてアメリカなどが、人民元の切り上げを強く求めています。通貨の価値を引き下げることを「通貨の切り下げ」といいます。
国は、予算と比べて税金などによる収入が少ない場合、国債を発行して資金を確保します。つまり、国が借金をするのです。国債が満期を迎えた場合、国は国債を買った投資家にお金を返さなければなりませんが、返せない状態を債務危機と言えます。特に、国債を買ったのが海外の投資家の場合、危機が深刻になります。ギリシャの債務危機は、その典型的な例です。
世界各国で同じモノがいくらで売られているかを調べ、同じ値段になるように通貨の交換比率を計算したものを購買力平価といいます。為替レートの適正水準をはかる手段です。英エコノミスト誌の「ビッグマック指数」が、その代表例です。
金は古くから貴重な装飾品、また世界中で貨幣として使えてきました。第２次世界大戦語には、世界経済を安定させるため、通貨の価値を決める基準として金が使われました。これを固定相場制といいます。しかし、経済規模が拡大したことで、固定相場制が維持出来なくなり、変動相場制となりました。金融危機で通貨の価値が不安定な中、金はドルの代替投資先として世界中で注目されています。
ブル、つまり牛は攻撃する際に、頭を下から上に突き上げます。ベア、つまり牛は両手を上から下にふり下げます。このことから、マーケット関係者は、上昇していく相場や強気な見方をブル、逆に下げっていく弱き相場をベアと呼びます。ドルが高くなると考えている人を「ドルブル」と呼んだりします。
レバレッジとは「テコ」のことです。マーケットでは、小さい資金で大きな資金を動かすことを「レバレッジを効かす」といいます。大きな利益が期待できる反面、リスクが高いのが特徴です。金融庁は、外国為替証拠金取引に関し、個人投資家を保護するため、今年8月からレバレッジを50倍に、来年は25倍に引き下げる新しい規制を導入しました。
ヨーロッパ連合のイギリスとデンマークを除く16の国と6つの国、合わせて22の国で使用され、アメリカドルと並ぶ世界で最も重要な通貨です。第2の基軸通貨ともと呼ばれます。1999年に決済通貨として導入されたユーロは、3年後の2002年に現金の流通がはじまりました。域内の為替差損を回避できる一方、経済情勢が異なっている国に、単一の金融政策を導入することの難しさが表面化しています。
日本でキャリー・トレードまたはキャーリー取引。金利が低い通貨を借りて、金利が高い通貨で運用する取引のことです。例えば、日本円を金利1％で100万円調達します。この100万円を南アフリカのランドに替えます。ランドの金利は8％。1年後に108万円になったランドを円に戻し、金利分を足した101万円を返します。これにより、108万円引く101万円、つまり7万円の利益がでたことになります。ただ、為替レートによっては、もっと利益が増えることも、損がでることもあります。低金利の円を借りて金利が高い通貨に投資することを、円キャリー・トレードと呼びます。
アメリカの雇用統計は、毎月第1金曜日に労働省が発表する 失業率や雇用者数などのデータです。季節的な変動が大きい農業部門を除いた非農業部門の雇用者数が、雇用情勢を見る上で重要です。景気と雇用は一体であるため、雇用統計は最も注目を集める指標です。事前の予想と異なる結果が出た場 合、株価や為替相場が大きく変動する要因になります。
1652年、現在のニューヨークに移り住んだオランダ人が、インディアンやイギリス人からの攻撃に備え壁を築きました。壁は英語でウォール。この場所に、1792年に、材木取引のため、投資家や商人が集まり非公式な取引所を開設。これがニューヨーク取引所の始まりです。金融機関の本社はウォール・ストリートから移ってしまいましたが、アメリカでは大手金融機関の代名詞となっています。ウォール・ストリートに対し実業や中小企業をメイン・ストリートと呼ぶこともあります。
FRBは、アメリカの中央銀行です。英語でFED、連銀と呼ばれることもあります。銀行の銀行、つまり、銀行の監督をすると同時に、銀行にお金を貸し出します。日銀やイングランド銀行など他の中央銀行と異なるのは、12の地区に分かれていて、それぞれが紙幣やコインを発行します。12の地区連銀のうち、ニューヨークが全体の要です。FRBが金融政策を決める会合をFOMCと呼びます。年8回開催され、政策金利の誘導目標などを決定します。FRBの長はCHAIRMAN、議長で、2006年2月からベン・バーナンキ氏がつとめています。
アメリカの通貨ドル。100ドル紙幣が最大ですが、かつては5千ドルや1万ドル紙幣が流通し、銀行間決済などに使われていましたが、1969年に流通が停止されました。軍事的に指導的な立場にあり、高度に発展した市場があるアメリカの通貨は、国際取引の決済に使われる基軸通貨です。紙幣は、インディアンが貨幣として使っていたBUCK（皮）にちなんで、グリーンバックと呼ばれることもあります。ユーロや円、ポンドなど世界には様々な通貨がありますが、アメリカドルは、その信頼性から流通の半分以上は、アメリカ国外で利用されています。
オプションFX
【SBI FXTRADE及び積立FX（店頭外国為替証拠金取引）】
店頭外国為替証拠金取引は、取引金額（約定代金）に対して少額の取引必要証拠金をもとに取引を行うため、取引必要証拠金に比べ多額の利益を得ることもありますが、その一方で短期間のうちに多額の損失を被る可能性があります。外貨での出金はできません。経済指標の結果によっては価格が急激に変動し、思わぬ損失が生ずるおそれがあります。また、その損失の額が預託した証拠金の額を上回ることもあります。取引価格、スワップポイント等は提供するサービスによって異なり、市場・金利情勢の変化等により変動しますので、将来にわたり保証されるものではありません。取引価格は、買値と売値に差があります。決済方法は反対売買による差金決済となります。店頭外国為替証拠金取引にあたっては必要な証拠金の額は提供するサービス及び取引通貨ペアごとに異なり、取引価格に応じた取引額に対して一定の証拠金率（「SBI FXTRADE」個人のお客様：4％(レバレッジ25倍)、ただし、ロシアルーブル/円およびブラジルレアル/円は10%（レバレッジ10倍）、法人のお客様：一般社団法人金融先物取引業協会が毎週発表する通貨ペアごとの為替リスク想定比率*（通貨ペアごとにそれぞれレバレッジが異なります)、「積立FX」個人および法人のお客様：100％（レバレッジ1倍）、50％（レバレッジ2倍）、33.334％（レバレッジ3倍））の証拠金が必要となります。
*為替リスク想定比率は、金融商品取引業等に関する内閣府令第117条第31項第1号に規定される定量的計算モデルを用い算出します。
【オプションFX（店頭通貨オプション取引）】
店頭通貨オプション取引は店頭外国為替証拠金取引の通貨を原資産とし、原資産の値動きやその変動率に対する予測を誤った場合等に損失が発生します。また、オプションの価値は時間の経過により減少します。当社が提示するオプションの取引価格は、買値と売値に差があります。当社の提供する店頭通貨オプション取引の決済方法は反対売買による清算となり、また、NDO（ノンデリバラブル・オプション）であるため権利行使日に権利行使価格と実勢価格による反対売買を行います。
【暗号資産CFD（店頭暗号資産証拠金取引）】
店頭暗号資産証拠金取引は、取引金額（約定代金）に対して少額の取引必要証拠金をもとに取引を行うため、取引必要証拠金に比べ多額の利益を得ることもありますが、その一方で短期間のうちに多額の損失を被る可能性があります。暗号資産の価格の変動によって思わぬ損失が生ずるおそれがあり、その損失の額が預託した証拠金の額を上回ることもあります。当社の取り扱う暗号資産は、本邦通貨または外国通貨ではありません。また、特定の国家または特定の者によりその価値が保証されているものではなく、代価の弁済を受ける者の同意がある場合に限り代価の弁済のために使用することができます。取引価格は、買値と売値に差（スプレッド）があります。スプレッドは暗号資産の価格の急変時や流動性の低下時には拡大することがあり、お客様の意図した取引が行えない可能性があります。決済方法は反対売買による差金決済となります。暗号資産の現物でのお預かり、お受取りはできません。店頭暗号資産証拠金取引を行う上で必要な証拠金の額は取り扱う暗号資産ごとに異なり、取引価格に応じた取引額に対して一定の証拠金率（個人のお客様：50％（レバレッジ2倍）、法人のお客様：一般社団法人日本暗号資産取引業協会が毎週発表する暗号資産ごとの暗号資産リスク想定比率*（暗号資産ごとにそれぞれレバレッジが異なります））の証拠金が必要となります。証拠金の詳細については、当社ホームページでご確認ください。取引にあたり手数料が発生することがあります。手数料の詳細については、当社ホームページでご確認ください。
*暗号資産リスク想定比率は、金融商品取引業等に関する内閣府令第117条第51項第1号に規定される定量的計算モデルを用い算出します。
【共通】
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関東財務局長（金商）第2635号
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